家族支援メンタルサポート協会〜家族を支援する力を身につけたいと願っている多くの皆様へ〜 

〝3割が自殺を考えたことがある〟

　このショッキングな数字は、わが国の俳優連合(西田敏行理事長)が実施した芸能人アンケートの結果である。

　夢を売る仕事をしている人々がコロナ禍にあって追いつめられ、孤立化している姿が浮かび上がってくる。今年は三浦春馬さん、竹内結子さんを始めとした芸能人の自殺が相次いだ。

　有名人であるがゆえに、周囲に自分の心の内をさらけ出すことができず、心が折れてしまうまでストレスを自分の心の中にしまい込むしかないのであろうか。

　わが国では、メンタル面での相談窓口が少なく、敷居が高いのが特徴である。アメリカでは精神衛生(メンタルヘルス)活動が盛んで、少しでも精神的な不安を感じた時には、すぐにかかりつけのカウンセラーのところに駆けこんで、心の内をさらけ出し、アドバイスを受けることができる。メンタルヘルスのセーフティーネットが確立しているのである。

　人は心が折れるのが当たり前で、物理的な骨折と同様に、心の骨折もいつでもどこでも誰にでも起こりうるものとして受け入れられているのだ。

　その点、わが国では地位のある人はメンタル面でも強くあるべきだ。弱音を吐く人であってはならないという圧力が存在する。メンタル面での弱さを露呈した人は社会的弱者として扱われ、否定的なメッセージを浴びることになる。

　かつてわが国では、精神に障害のある家族を抱える家庭は、村じゅうから後ろ指を指され、兄弟姉妹の縁組にも支障を生じ、末代まで差別された歴史がある。それ故にメンタルの不調が、精神障害・精神病という否定的なレッテルに直結してしまうのである。

　欧米と違い、精神の不調は隠すものとして刷り込みが行われているために、未だに偏見が取り除かれていないのだ。

　コロナ禍にあって、誰もがストレスによってメンタル面でのバランスを崩したり、身体の不調を感じたりしてもおかしくない。孤独感を募らせて死を考えたりすることも当然のことであろう。

　自殺という悲劇を食い止めるためには、メンタルヘルスに対する国民の認識を転換させていく必要がある。でないと、韓国のように芸能界の自殺者が更に増えてしまう。

　俳優連合がメンタル面での相談窓口を設けるとのことである。弱音を吐ける場は何よりも不可欠だ。その役割に大いに期待したい。芸能人も同じ人の子、特別な存在ではない。